メディアの戦後史の正体を再考する上で必読の書, 2014/9/24

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レビュー対象商品: 日本政治とメディア - テレビの登場からネット時代まで (中公新書 2283) (新書)

メディアの概念には、映画もラジオもビラも看板の類いももちろん入りますし、テレビと新聞だけという観念が日本人は強いです。その分一般的にメディアリテラシーが窮乏しています。

さて、日本のメディア、御用メディアは１６社体制であり、読売・朝日、毎日・産経・日経の全国紙５社という基盤の上に、その系列の全国放送キーテレビ放送局日テレ、テレ朝、ＴＢＳ、フジ、テレ東、さらに地方紙に情報を供給する共同、時事などの通信社があり、三大地方紙である北海道、中日、西日本があり、公営放送であるNHKが加わる。そしてさらに、メディア戦略では、財務省のＴＰＲのような官庁の宣伝工作や、原発推進の宣伝工作にも従事する電通や博報堂などの大手宣伝／広告会社などのメディアまでが、ネットの主要検索サイトの情報空間を支配しており、主権者国民が操作できるのはSNSというよくて１０万、１００万人単位の情報発信手段に過ぎない。そこで、本書の様に政権による政治とメディア体制の癒着の構図、国民支配の構造に迫る通史的な研究本は正に時宜を得た国民必読の書と言えます。私も早速購入しましたよ。

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