沖縄の米軍被害者曰く：「米軍に土地を貸すのは、人殺しに包丁を貸すに等しい。」, 2014/3/23

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本作は、在日米軍や世界147カ国に約1000以上ある米軍海外駐留基地ネットワークの問題を扱った最良のドキュメンタリーである。日本では、そのような常備軍＝常時駐留軍の存在自体が米国合衆国憲法に違反する事を指摘できた識者はいない。また、沖縄で米軍に土地を強制接収された被害者の方の言葉が最も適切で印象に残った。

　沖縄の米軍被害者曰く：「米軍に土地を貸すのは、人殺しに包丁を貸すに等しい。」

　全くの正論である。そして、この言葉は米軍のシリア侵略が未遂に終わった現在の沖縄と日本本土にも妥当する。また、あと二点ほど言及するべき最重要点がある。

　一つは、当時のネオコンのメンバーであるヒラリー国務長官は、在日米軍向けのプロモーションビデオで、全く日本側に配慮し言及することなく、帝国主義在日米軍の軍人と軍属の日本駐留、滞在が国益のための犠牲であるとたたえており、あきらかに彼らが日本の国益のために我々の国土にいないことを明示する一方的で不快な内容である。

　もう一つは、イタリアでの駐留米軍基地建設反対派への駐イタリア米担当官が、イタリアの住民を反米コミーとして口汚く罵倒する醜悪なインタビュー映像である。ここから、見える日本にも共通したプロパガンダの特色は、彼らの帝国主義的な、住民の民意＝民主主義を粉砕する基地建設強行へ正当に反対する住民達へ売国、反米、左翼＝売国奴のレッテルばりをする点である。さらに、連中は、相変わらずの秘密工作でイタリアの現地住民の反基地住民投票を阻止したことも記録されている。

　日本のドキュメンタリーは基本的に、御用メディア１６社体制の制作であり、ここまで徹底した住民本位の映画は曾て観られなかった。２０１４年現在も、この映画の思想的な価値は時代遅れとならず、辺野古移設問題にもメスを入れており相変わらず有効である。

　本作は全日本国民必見のドキュメンタリーです。

対米従属批判論者の中西良太さんのアマゾンレビューより